【比較表付き】オンライン商談ツール7社を徹底比較。各社の新型コロナウイルス支援策まとめ

【比較表付き】オンライン商談ツール7社を徹底比較。各社の新型コロナウイルス支援策まとめ
Pocket
LINEで送る

インサイドセールスの普及や新型コロナウイルスによる在宅勤務の広まりにより、オンライン商談を実施する企業が日本でも増えてきました。

今回はオンライン商談の概要やツールに関して、無料版・有料版含めご紹介していきます。また、各社の新型コロナウイルス支援策についてもお伝えしていきます。

オンライン商談ツール選びの参考になれば幸いです。

カクトクのオンラインセールス代行についてはこちら:https://kakutoku.jp/lp/client/online-sales
カクトクの営業ツール運用支援(MA/SFA/CRM)についてはこちら:https://kakutoku.jp/lp/client/sfa

オンライン商談ツールとは

オンライン商談ツールとは「オンライン(WEB上)で相手先との商談を可能にするツール」です。PCやスマホとネット環境さえあれば会議室や自宅やカフェなど場所に関係なく商談や打ち合わせをすることができます。

オンライン商談ツールを導入するメリット

営業チームにオンライン商談ツールを導入するメリットとして大きく以下の3つが挙げられます。

– 移動時間削減による一人当たり商談件数の増加
– 遠隔地の顧客の獲得
– 営業活動の可視化やノウハウ共有

移動時間削減による一人当たり商談件数の増加

オンライン商談ツールを導入することで移動時間の短縮を実現できます。

移動を伴う商談は、1日3,4件が限界と言われています。商談をオンライン化することで移動時間がなくなり、1日当たりの商談数を増やすことができます。

遠隔地の顧客の獲得

支社や支店がない企業にとって、遠方の顧客との商談は移動時間やコストの負担が多くのしかかります。オンライン商談ツールを導入することで、移動時間を削減し、日本国内だけでなく海外の顧客とも商談ができるようになります

営業活動の可視化やノウハウ共有

オンライン商談ツールを使うことで商談内容の記録を保存することができます。

録音・録画機能を使うことで、上手くいったクロージングの流れを社内に共有したり、その場に同席しなくても部下の商談内容を確認してフィードバックすることが可能になります。

参考事例:【コニカミノルタ事例紹介】新SaaS事業の拡販体制を外部営業人材で構築。依頼の背景と社内にもたらした変化とは?

次は国内外のオンライン商談ツールをご紹介します。
最後に比較表を掲載するので、併せてご参考ください。

商談利用に特化したオンライン商談ツール

ベルフェイス(ベルフェイス株式会社)

ベルフェイスは営業に特化したWeb会議システムです。商談相手に URLを送るだけですぐにオンライン商談を実施することができます。インストールやログインは一切不要で、インターネット環境があれば、どんな場所でも5秒で接続することができます。

音の回線は固定電話やスマホを使用するため、音声が安定しているのが特徴です。

商談の録画機能はもちろん、カンペ機能や同時編集のメモ機能、名刺情報の送信、セールスフォースとの連携など、営業活動をスムーズに進めるための機能が充実しています。

・最大接続人数:5名(2020年5月現在)
・画面共有:可
・録音・録画:可
・料金:要問い合わせ

※企業の新型コロナウイルス対策支援のため、現在60日間無料トライアルを実施しています

https://bell-face.com/

Mee2box

Mee2boxは世界中どこからでもビジネスミーティングを開始できるオンライン商談サービスです。

普段お使いの営業資料(PDF、Word、Excel、Powerpoint等)をMee2boxにアップロードするだけで画面共有を通じて商談相手に資料提供することができます。

非公開商談メモや自動音声議事録の機能を使うことで新人スタッフのフォローや教育にも役立てることができます。

※7日間の無料お試しができます

・最大接続人数:4名(2020年5月現在)
・画面共有:可
・録音・録画:可
・料金:36,000円 / 4ID 初期費用 98,000円

https://mee2box.com/

B-Room

B-Roomはインターネットブラウザだけを使って対面と変わらない打ち合わせができる、インストール不要のオンライン商談システムです。

クライアント(顧客)側のアカウント登録も一切不要なので、お客様の手間を最小限に抑えてオンライン商談に招待できます。

日本の商談シーンに欲しい機能を詰め込んだ純国産ツールで、リリースから半年経過時点で500社以上の企業様の導入実績があります。

「最高レベルのセキュリティとIPアドレス制限機能」「資料のページごとに設定できるトークスクリプト機能」、追加料金一切不要で使える「AIによる音声自動テキスト化&議事録機能」など、オンライン商談特化型ツールならではの機能が充実しています。

・最大接続人数:4名
・画面共有:可
・録音・録画:不可
・料金:35,000円 / 5ID、初期費用無料

※新型コロナウイルス支援策の詳細については、下記URLよりお問い合わせくださいとのことです。

https://www.broom-online.jp/

社内MTG時も利用できるオンライン商談ツール

【無料】Zoom

Zoomは企業向けビデオ会議システムを提供するサービスです。

1対1の商談から大人数での会議、セミナーまで幅広い用途で利用できます。参加者はアカウントを作成しなくてもクリック一つでビデオ会議に参加可能です。

無料版であっても画面共有機能や録画機能、チャット機能が備わっているため、社内会議だけでなくオンライン商談時にも活用している企業が多いです。

ただし無料版では40分の時間制限があるため、注意が必要です(1対1のミーティングは時間無制限)。

・最大接続人数:100名(2020年5月現在)
・画面共有:可
・録音・録画:可
・料金:無料(有料プランは月額2,000円〜/人)

※現在新型コロナウイルス感染拡大におけるサポートとして、無料でZoomトレーニングリソースを公開しています。

https://zoom.us/jp-jp/meetings.html

【無料】Whereby(旧名 appear.in)

Wherebyはメールアドレスを登録するだけで簡単にビデオ会議URLが発行できるオンラインミーティングツールです。

PCやスマホで開催可能で、無料版であっても画面スクリーンの共有やチャット機能があります。また、時間制限もありません。

参加者はインストールやログイン不要で、リンクを押すだけで簡単に会議に参加できます。

録音・録画はできないため、商談で利用する場合は録音の要否を確認しましょう。

無料プランの場合は同時通話人数が4人までになります。5人以上が参加する場合は有料化する必要があります。

・最大接続人数:4名(無料版)
・画面共有:可
・録音・録画:否
・料金:無料(有料プランは月額9.99$〜/人)

https://whereby.com/

Google Meet(Google)

Google Meetは、Googleが提供するビデオ会議ツールです。先日「Hangouts Meet」というサービス名から「Google Meet」に名称が変更になりました。

デバイスや場所を問わずにビデオ会議を開催したり、組織の内外のユーザーを招待する、画面を共有する、会議内容を録画するといったことが可能です。

・最大接続人数:100名(G Suite Basic)
・画面共有:可
・録音・録画:可
・料金:680円/月〜(G Suite Basic)

※これまでは無料のGoogleアカウントでは利用できませんでしたが、2020年5月以降、段階的に利用できるようになりました。

https://meet.google.com/

Microsoft Teams (マイクロソフト)

Microsoft Teamsはマイクロソフトが提供するチャット、テレビ会議、通話機能などが一つにまとまったコラボレーションプラットフォームです。

スケジュールアシスタント、会議メモの作成、画面共有、会議の録画/録音、インスタント メッセージなどの機能を利用できます。

マイクロソフトオフィスとの連携が容易で、セキュリティへの安心感などから、大手企業を中心に導入されています。

・最大接続人数:250名(Microsoft 365 Business Basic)
・画面共有:可
・録音・録画:可
・料金:540円/月〜(Microsoft 365 Business Basic)

https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/microsoft-teams/group-chat-software

オンライン商談ツール比較表(ダウンロード可)

これまでご紹介したオンライン商談ツールを比較表にまとめました。
オンライン商談導入時にご参考ください。

▼オンライン商談ツール比較表(2020年5月25日作成)

比較表は以下よりダウンロードいただけます。※Googleスプレッドシート
オンライン商談ツールの社内検討時などにぜひご活用ください。

http://lp.kakutoku.jp/ja/onlinesalestools

オンライン商談前に準備しておきたいこと

オンライン商談実施前は、下記リストをチェックしておきましょう。入念な準備をすることで対面と変わらないクオリティの商談にすることも可能です。

  • 顧客に共有する資料を作成しておく
  • トークスクリプトを用意しておく
  • オンライン商談に向けてシステムトレーニングをしておく
  • ネット環境を整えておく

オンライン商談セミナー動画無料公開中

日本最大級の営業支援プラットフォームを展開するカクトク株式会社では、以前より年間300〜400商談をオンラインで実施しています。

現在動画でオンライン商談を実施する上で抑えておきたいノウハウや事例、実際に使っているツールを公開しています。

視聴を希望される方は下記URLよりぜひご覧ください。

以上、オンライン商談ツールや各社の新型コロナウイルス支援策についてまとめました。

カクトク社では現在、オンライン商談移行に伴う無料相談を実施しています。

  • オンライン商談を始めたいが、自社に合うツールの選び方を教えてほしいい
  • オンライン商談に対応可能な営業人材がいない
  • 自社の営業社員に教育、フィードバックしてほしい

このようなお悩みがございましたら、ぜひお気軽にご相談ください。

カクトクのオンラインセールス代行についてはこちら:https://kakutoku.jp/lp/client/online-sales
カクトクの営業ツール運用支援(MA/SFA/CRM)についてはこちら:https://kakutoku.jp/lp/client/sfa

Pocket
LINEで送る